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野川の渇水による生態系の変化(カメ、カエル、カワセミ)

今冬は雨が非常に少ない。
昨日はゴルフの予定であったが、埼玉県のゴルフ場がミゾレの可能性があるので延期したほどであったのに、低気圧が南下し過ぎたために、東京もお湿り程度だった。
このため、野川は渇水で喘いでいる。
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カワセミも今日は見かけなかった。水深が浅くなったために飛び込んで小魚を取ることが出来なくなったからである。
昨日は、野川沿いの道路に20cmもあるウシガエルが這いつくばっていた。カラスにつつかれた痕がある。甲斐犬を散歩させていた、見るに見かねた勇気ある女性が水が溜まっている上流に運んでいった。
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今日は、知り合いのマイケルのパパ(以前に飼っていた犬のご主人)とカメを助けた。
ひえ上がった川底のあちこちにカメが途方に暮れていた。その一匹はスッポンで、長さ30cmもある大物だった。噛まれないようにと捕まえたが、弱っていたのか、寒さのためか、さほど暴れることもなく、200m下流まで運ぶことが出来た。他の3匹は、良く見かけるカメであった。
私より4歳上のマイケルのパパは、「竜宮城に連れてってもらえるかな。」と、ふざけていたが、彼は小金井市役所に出向いて、野川の窮状を訴えたが、相手にしてくれなかったという。
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このような渇水では、カエルもカメもカワセミもいなくなってしまう。
春の雨を期待したい。

by ecospec33 | 2013-02-28 18:33 | ●季節の変化と日常生活  

庭の蕗の薹と野川の野鳥(八甲田温泉、バードウオッチング、カメラ小僧、武蔵野公園)

45年近く前の夏場に青森県の八甲田温泉の前庭でキャンプしたことがある。
早稲田大学のWFRサイクリングクラブの夏合宿で、早朝に青森駅に着き、一日をかけて上ってきた。隣に野営していた自衛隊から中華鍋を借りて食事を作り、ラムネ温泉に入った思い出がある。次の日の旅程は渡良瀬渓谷から十和田湖畔であった。
<<45年前の八甲田温泉>>
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八甲田温泉は八甲田山の東北側に位置するが、その西側にある酸ヶ湯温泉では、最大級の寒波で国内最高の積雪量を記録したという。
雪の多い地方には申し訳ないが、自宅の庭で数少ないが蕗の薹を摘み取ることが出来た。
<<風を避けるシメ>>
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<<雪が残る野川岸で餌をついばむシメ>>>
庭の蕗の薹と野川の野鳥(八甲田温泉、バードウオッチング、カメラ小僧、武蔵野公園)_e0223735_5432699.jpg
一昨日も昨日も、野川の同じ場所にカワセミがいた。野川の水量が極端に減って、小魚が住む溜り部が限られているためである。
それを撮影するカメラ小僧は昨日も少なかったが、一昨日は望遠レンズを持った約10名の爺婆のカメラ小僧集団は漂鳥のシメを狙っていた。シメは1月から単独で見る機会があったが、今は20匹近い群れで行動している。
<<野川のジョービタキ>>
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渡り鳥のジョウビタキは単独で野川の両岸を飛びまわっている。
モズは当たり前のようにいるし、見慣れない野鳥も見かける。小学生、中学生にとっても野鳥図鑑を見るような楽しい野川と武蔵野公園である。

by ecospec33 | 2013-02-23 05:44 | ●季節の変化と日常生活  

ピンチテクノロジーと省エネ、省水対策(熱ピンチ、水ピンチ、カスケード利用)

ピンチテクノロジー(Pinch Technology)は1970年代に英国のリンホフ博士(Linnhoff)が開発した省エネ手法である。
省エネルギーセンターの用語集では、「ピンチテクノロジー」を『プロセスシステムでは、冷却を要する流体と、加熱を要する流体が混在している。プロセス流体を与熱側と受熱側に分類して、複数の与熱流体に対して、同じ温度区分の熱量を統合すると「与熱複合線」が得られる。同様に複数の受熱流体からなる「受熱複合線」が得られる。これらを重ね合わせて「熱複合線図」を作成することが出来る。与・受熱複合線を、熱量軸に沿ってずらすことによって、プロセス流体間の理論的な最大熱交換量を推算することが出来る。又、与熱複合線と受熱複合線が接する点を「ピンチポイント」と言う。』と説明している。
この用語説明だけでは理解が難しいだろうから、「ピンチテクノロジー」(巽浩之・松田一夫(千代田化工)共著)を参考としていただきたい。
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ここでは、殺菌プロセスなどで使用する単体の熱交換装置をイメージしてもらうことが理解の上で最適である。『温度の高い(与熱、加熱、排熱)側と温度の低い(受熱、冷却)側の熱複合線図を図示化することによって、熱再生(熱回収)の最大熱量を見出すことができ、これを基にして省エネ改善を進める手法である。』と言えるだろう。
このような単体の装置(プロセス)での熱の授受の問題にとどまらず、ピンチテクノロジーは複数の装置、設備(プラント)、施設、工場、企業(コンビナート)に広げた熱の授受に関して、「熱のカスケード(Heat Cascade)利用(Heat Cascading)」を徹底する省エネ手法であると言うことも出来る。
ここまでは、熱投入量と排熱量を減らすための熱ピンチテクノロジー(Thermal-Pinch Technology)の概説であるが、用水使用量と排水量を減らすための水ピンチテクノロジー(Water-Pinch Technology)があり、さらには投入資源量と廃棄物を減らすための物質ピンチテクノロジー(Mass Integration)に発展している。
また、ピンチテクノロジーは「プロセス統合化(Process Integration)」の一手法であるとも言われる。
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水(ウォーター)ピンチテクノロジーについてはクリタが手掛けており、国内ではサントリーが初めて既設工場でこれに取り込み、飲料工場を新設する際にも適用し、用水使用の原単位を大幅に改善したという。
サントリーのCSR用語集では「ピンチテクノロジー」を『・・・「ピンチ」は、英語で『つまむ』という意味。飲料工場で製品を製造するには中味以外にも空容器の洗浄やタンク、配管、充填機などの設備の洗浄に水を使用する。こうした設備洗浄・冷却に必要な水の品質・量とそれらの使用後に出る水の品質・量を把握し、解析を行うことで使用後の水の再利用を図るしくみのこと。』と紹介している。

この水ピンチテクノロジーを乳業工場で適用したことがあるが、そのキーポイントは次のとおりである。
1.用水、排水の使用量と水質(CODなどのランク付け)を工程別に実態調査する。
2.工程別の用水使用箇所の要求水質を確認調査する。
3.「水質・水量線図(コンポジットカーブ)」を作成する。
4.用水使用量と排水量の削減余地を算定し、削減案を策定する。
5.削減案の経済的と技術的な実現可能性を評価し、改善案を策定する。
6.改善案を実施に移す。

これらの工程は省エネ手法と全く同じであり、水質を温度、水量をエネルギー(熱)量、用水をエネルギー、排水を排熱に代えれば、まったく省エネ手法となる。
複合線図を作成する準備の段階である1.と2.の段階で多くの時間と労力を要するが、その調査過程で削減案、改善案は見出されるものである。
ちなみに、日量約5,000トンの用水を使用する乳業工場では、その約10%に当たる約500トンを削減することが出来た。

by ecospec33 | 2013-02-19 18:18 | ●地球温暖化問題  

カーボンフットプリントとカーボンオフセット(LCA、CFP、J-VER、グリーン電力証書)

今月の第一日曜に産業環境管理協協会の「LCAエキスパート検定試験」を受験したが、奇遇にも知人も受験していた。これは国家資格ではないのだが、LCA(ライフサイクル・アセスメント:Life Cycle Assessment)を理解するために最適な試験である。
お互いに「頭の体操であり、受けることに意義がある。合否は問わない。」などと、下りのエレベーター内で沈鬱な受験生に囲まれながらも笑い飛ばしていたが、彼は私より10歳近く高齢な大先輩であり、いまだ現役の産業総合研究所研究員である。

彼はCFP(カーボンフットプリント:Carbon Footprint)の検証作業を担当するそうで、その準備のために受験したという。こちらも、その約3週間後に日本乳業協会環境委員会でCFPをテーマとした講話を控えているので、その準備の一環として受験した。
合格を真剣に目指している約80名の受験者には申し訳ないが、先輩も私も、この資格を取って職に生かすというよりも、この受験を環境に関する知識を得るためのインセンティブとして利用しているに過ぎないようである。
1970年代前半に公害防止管理者を受験した時は大学院生だったので頭の回転も速かったが、ボケが入った頭では何事も厳しいものがあるのだが、環境に関連した仕事に携わろうと思っている人間は、何らかの国家資格は必要である。というより、その受験過程の勉強が重要であると思っている。
今回も受験勉強の中で、思考するための様々な視点を得たように思う。
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この数日後に、東京国際フォーラムで「カーボンマーケットEXPO2013」が開催され、これに関連した「カーボンフットプリントからオフセットへ」という無料セミナーを聴講した。
一般的に男性より女性の方が環境への関心が高いと言われているにも関わらず、約120名の参加者のうち女性は10名以下であった。個人というよりも企業人の関心事ということから、女性の参加が少なかったのだろうが、環境問題を抱える日本社会は、何ともしがたいほどの男性社会なのである。
この産業環境管理協会よるセミナーの趣旨は、CFP認証済み製品はカーボンオフセットが容易にでき、環境性をアピールできるということ、またその成功事例を紹介することによって、企業のCFPコミュニケーションへの参加協力要請であった。

その成功事例のように環境性をアピールできる製品は限られているように思うのだが、製品の購入者が環境付加価値(グリーンバリュー)にどれだけの経済価値を認めるかということである。
「カーボンマーケットEXPO2013」の展示会場はセミナーに比較して閑散としていた。「オフセット・クレジット(J-VER)」を生かして地域おこしを推進した森林資源を有する高知県、熊本県、秋田県、青森県などの事業者の出展が目立った。
イトーキなどクレジットの売買の仲介等のサービスをおこなうオフセット・プロバイダー、またロイドレジスター、ビューローべリタスなどの認証機関も出展していた。
乱立気味であった認証機関はしだいに淘汰されてきていると聞いている。これは、中小の企業を中心にISO14001認証の継続を取り止めつつあり、また認証機関の審査員も減少していること、およびマルチサイト化とサーベイランス方式の簡素化によって審査総額が大幅に減少したことが要因と思われる。

展示会場のパンフレットにクレジット(J-VER)価格が5,000~15,000円/トンと載っていたが、これは「グリーン電力証書」並みの単価ではあるが、自企業内の環境関連の設備投資と比較検討できるほど高額であると思った。
例えば、CO2の排出量を年間1,000トン削減が出来る設備投資額が2億円であると設定する。
その設備投資には燃料、電力または廃棄物処理など何らかの経済的なメリットを2千万円/年と設定すると、これに環境付加価値として、1,000トン/年×10,000円/トン=1千万円/年が加算されることになる。ということは、この環境付加価値は、設備投資の単純回収期間を、2億円÷2千万円/年=10年から、2億円÷(2+1)千万円/年≒6.7年に減少させるほどの経済価値を有することに相当する。
これは社外からオフセット・クレジットを購入するよりも、自社で環境関連の設備投資した方が有益であるという判断になりうるということである。
どう結論づけるかは企業の環境への姿勢によるが、ここで注意したいことは環境性アピール効果である。


ともあれ、何事も事前の準備と、多少は辛い勉強が大切である。

by ecospec33 | 2013-02-17 10:19 | 〇カーボン・フットプリント  

祝!!全国牛乳容器環境協議会 創立20周年

この2月7日に、全国牛乳容器環境協議会(容環協)「創立20周年記念シンポジウム」がグランドパレスで盛大に開催され、私もOBとして招待頂いた。
<全国牛乳容器環境協議会会長山登正夫(雪印メグミルク取締役常務執行役員)挨拶>
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容環協は1992年(平成4年)に設立された。
創立前年の1991年には、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律(廃掃法)」が大幅に改定され、また「再生資源利用促進法(「資源有効利用促進法」として抜本改正)」が制定され、事業者は3Rに資する役割を果たし、環境配慮型製品(エコプロダクツ)を目指すことことなどの規制強化があった。また経団連は「経団連地球環境憲章」を公表し、企業に対し環境問題を担当する社内体制を整えるなどの指針を提示したことから、各社に環境対策室などの名称の担当部署が創設された時期であった。
1992年には、「リオ・サミット(環境と開発のための国際連合会議)」が開催されたことから、地球環境問題への国際的な意識が高まった時期でもあった。
容環境協設立の「趣意書」から、社会状況の変化に積極的に対応する団体の精神を読み取ることが出来るだろう。
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容環協の事務局は九段下にある日本乳業協会内に置かれている。
日本乳業協会をはじめとして日本酪農乳業協会など4団体、テトラパックなど飲料用容器メーカー7社、丸富製紙、信栄製紙、山田洋治商店などの再生紙メーカーと古紙回収業者10社、および乳業メーカー135社から構成されており、牛乳パック(紙パック)リサイクルの環境良好性を啓発し、その促進を図る任意団体である。
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1995年に「容器包装リサイクル法」が制定されたが、この法制定以前から小規模ながらリサイクルが進んでいたことが評価され、また有価で取引されている市場実態から、再商品化義務の対象とならなかった。ちなみに、当時の日本乳業協会会長であった大野晃氏(現森永乳業会長)が農林水産大臣に再商品化義務免除を陳情したことが、この政策決定に大きな影響を与えたということは、あまり知れれていない事実である。
1997年に通商産業省の指導により、牛乳パックだけでなく、飲料用紙パックのリサイクルを推進する「飲料用紙容器リサイクル協議会」が容環協を中核として設立された。これは、有価取引でなくなった場合に関係事業者がその赤字分を補てんするためである。
飲料用紙パックの販売量の推移、販売割合の推移が示す通り、その中核である飲用牛乳は漸減状態にある。容環協に参加する乳業メーカーが2004年には166社あったが、現在では135社となり、この8年間で31社減少していることも同様な実態を示している。
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紙パックの回収率は2011年度に初めて減少した。
震災の影響は少なくないようであるが、スーパーなど小売店での店頭回収量(実績値)が減少していること、店舗数から推定する回収量(推定値)が店舗数の減少によって減少していることが要因と思われる。
シンポジウム、その後の懇親会でも、「飲料用紙容器リサイクル協議会」を構成する全国清涼飲料工業会、日本果汁協会、発酵乳乳酸菌飲料協会が影に隠れていた。飲用牛乳以外の販売割合が増加しているのであるから、回収率向上に向けて、彼らにも活動の一部を担ってもらうことが必要である。

ともあれ、確かに容環協は数年前より組織が強固となったように思う。これは、前会長の中嶌賢治氏(清水乳業社長)と渡邉孝正常務理事らの事務局の努力の結果であるが、「仏造って魂入れず」に陥らないよう、これからの活動に期待したい。

by ecospec33 | 2013-02-08 14:26 | 〇容器包装リサイクルの行方