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食品企業における環境ブランドと広告宣伝費の相関性(費用対効果)

日経エコロジーが、環境ブランド調査を毎年実施している。
企業に属していた数年前は、この環境ブランド指数が同業他社より低いと環境部門の長として非常に気になることであった。
しかしながら、この指数を決定付ける環境コミュニケーションは、テレビCM、企業のホームページ、企業の商品やサービス、新聞記事、新聞広告などが上位に並び、環境・CSR報告書は最下位であった。すなわち、企業の環境ブランドは専ら企業の広告宣伝費によって決定されることを示唆するものであった。このため、食品企業について調査した。
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この結果は相関が高いことを示し、広告宣伝費が200億円以下については、環境ブランド指数が大きく変動することが判明した。
これに関して、宣伝広告費が多大にも関わらず環境ブランド指数が低いといった費用対効果が低い企業は、キッコーマン、明治乳業、ハウス食品、大塚製薬、山崎製パン、森永製菓、ヤクルト本社であった。逆に、費用対効果の高い企業は、サッポロビール、アサヒ飲料、キリンビバレッジ、伊藤園、カゴメであった。

広告宣伝費は、環境ブランドのイメージを高めるだけの役割でないことは明白であるが、新製品の宣伝など他の役割においても費用対効果の低い支出している可能性があることを示唆するものである。
今後行われるであろう企業のCSRランク付けについても、広告宣伝費と相関が高いという同様な結果となることが示唆できる。

by ecospec33 | 2011-11-17 18:34 | ●CSRと環境対策  

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